営業・販売書式カテゴリーから探す
取引文書・取引書類 請求書・請求明細書 料金表・価格表 注文書・発注書 売上管理表 保証書 見積依頼書 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 見積書 催告書 在庫管理表・棚卸表 納品書 受注書 受領書 領収書・領収証明書 注文請書 検収書 申込書 督促状・催促状
代金請求書009
- ダウンロード数
- 273
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 64392
「代金請求書009」は、納品商品の代金請求書の書式の一例です。商品代金の請求に適したテンプレートです。正確な金額を明示することで、取引の透明性を確保しましょう。このテンプレートを活用することで、請求プロセスを円滑に進めることが可能です。納品した商品に関する費用の詳細な記録を保持し、効果的なビジネス運営をサポートします。ぜひこのテンプレートをご活用いただき、請求業務を効率化してください。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
残金の請求状【例文付き】
残金の請求状【例文付き】
未払い残金の請求時に使用する文例・書類テンプレートです。取引内容や請求金額、支払期日を明確に記載し、取引先に対して円滑な支払いを促します。Word形式で無料ダウンロードが可能です。 ■ 残金の請求状とは 取引先に対し、未払いの残金の支払いを依頼する通知文書です。請求内容を明確に伝え、支払期日や振込先などの詳細情報を記載することで、スムーズな代金回収を促します。 ■ 利用シーン ・取引先が支払いの一部のみを完了し、残金が未払いの場合 ・商品やサービスを納品後、契約通りの支払いを促す際 ・支払期日が迫っており、取引先にリマインドを送る場合 ・取引契約に基づいた正式な請求書を送付する必要があるとき ■ 利用・作成時のポイント ＜請求金額と支払期日を明記＞ 「○○月○○日までに指定の口座へお振込ください」など、期日を具体的に示しましょう。 ＜請求の背景を簡潔に説明＞ どの取引に関する請求なのか、納品日や手付金の有無などを記載することで、相手の理解を促します。 ＜必要書類を同封＞ 「請求書 1通」など、添付資料の明記を忘れずに記載・同封しましょう。 ＜振込先情報を明記＞ 取引先がスムーズに支払い手続きを行えるよう、銀行名・支店名・口座番号などを正確に伝えましょう。 ■ テンプレートの利用メリット ＜業務の効率化＞ Word形式のため、取引内容や請求額に応じて柔軟に修正できます。 ＜ビジネス文書として利用可能＞ 取引先との円滑なやり取りをサポートし、信頼性を確保できます。 ＜必要な情報が整理された構成＞ 誤解を防ぎ、スムーズな支払い手続きを促進します。
- 件
注文の承諾状003
注文の承諾状003
「注文の承諾状003」は、取引先より注文を受けた際の承諾状の書式の事例です。自身のビジネスにおいて注文を受けた際に、この承諾状を参考にしてください。 お客様からの注文は大変重要なものであり、その承諾を丁寧に伝えることが信頼関係を築くために不可欠です。注文の内容や納期などの詳細を明確にし、取引先との円滑なコミュニケーションを心掛けましょう。 お客様にとって安心感のあるメッセージを伝えることで、より良いビジネスパートナーシップを築くことができるでしょう。 注文の承諾はお客様との信頼を深める重要なステップです。丁寧な対応を心掛け、お客様に満足していただけるよう努めてください。
- 件
羽根ペンとインクの請求書（消費税10％対応）
羽根ペンとインクの請求書（消費税10％対応）
「羽根ペンとインクの請求書（消費税10％対応）」は、羽根ペンとインクのイラストが入った請求書です。クリップで留められたタイトルは、書類を作成しているイメージが描かれています。Excelファイルで数値が自動計算され、入力や編集も容易です。入力後、そのままA4サイズで印刷できます。無料ダウンロードしてご利用ください。
水道料金請求書（控え自動生成）
水道料金請求書（控え自動生成）
水道料金の請求書です。 初めに、1ページ目・2ページ目の発行者・宛先・振込先をそれぞれ修正してください。 そのあとは、単価、数量、基本料金・日付を記入すると、請求金額が計算されます。 また自動的に2ページ目の控えに反映されます。
- 件
紫の石垣風の請求書（消費税8％対応）
紫の石垣風の請求書（消費税8％対応）
個性的で美的なデザインを重視するシーンにも適した選択肢です。 紫色と灰色の組み合わせは、文書に格調や穏やかな雰囲気を与えます。この請求書は、貴社の品位や印象をクライアントに示す方法ともなります。Excelファイルとして提供しているこのテンプレートは、データの入力や編集が非常に簡単であり、請求にかかわる事務作業の効率化に貢献します。 他の重要なビジネスタスクに専念できるよう、経理作業の時間を短縮しましょう。
- 件
【改正下請法（取適法）対応版】発注書・発注請書（運送委託用）
【改正下請法（取適法）対応版】発注書・発注請書（運送委託用）
2025年5月、下請法の改正法が成立しました。この改正により法律の名称は「中小受託取引適正化法」（通称：取適法）へと変わり、2026年1月1日から施行されます。 今回の改正では、発荷主が運送事業者に物品の運送を委託する取引が新たに対象として追加されたため、運送業界でも取引書面の見直しが必要になっています。 本書式は、運送業務を外部の事業者へ委託する際に使用する「発注書」と、委託を受けた側が発行する「発注請書」をセットにしたWord形式のテンプレートです。 改正後の中小受託取引適正化法第4条で求められる記載事項を網羅しています。 具体的な使用場面としては、メーカーが自社製品の配送を外部のドライバーに依頼する場合、ECサイト運営会社が配送業者に荷物の運搬をお願いするケース、物流センターからの出荷業務を外部委託する場面などが挙げられます。 書式には、運送する貨物の品名、数量・重量、集荷場所と配送先、運送期日・時間指定、運送方法、運賃・料金の算定方法、付帯作業の有無、待機時間料の取扱いといった項目欄を設けています。 支払期日は「納品日から起算して60日以内」という注意書き付きで、支払方法も銀行振込・電子記録債権などから選べるチェックボックス形式です。今回の法改正で手形払いが禁止されたことも反映しています。 発注請書は、委託を受けた側が発注内容を確認し受諾したことを書面に残すためのものです。両方を取り交わすことで、後々のトラブルを防げます。 Word形式ですので、パソコンで自由に編集できます。会社名や住所の入力、項目の追加・削除など、御社の実情に合わせてカスタマイズしてください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
経営企画 マーケティング コロナウイルス感染症対策 業種別の書式 契約書 経営・監査書式 企画書 業務管理 売上管理 その他（ビジネス向け） 請求・注文 Googleドライブ書式 社外文書 社内文書・社内書類 経理業務 リモートワーク 営業・販売書式 中国語・中文ビジネス文書・書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 総務・庶務書式 人事・労務書式 トリセツ 製造・生産管理 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
