改姓名届002
/1
- ダウンロード数
- 40
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 57815
改姓した際に会社に届け出として提出するテンプレート書式です。新姓名（よみがな含）、旧姓名、理由、等を記入し提出します。テンプレートはWord形式にて作成されていますので、加筆修正が可能です。
レビューを投稿
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
有料で
ご利用いただける書式です
無料でご利用いただける書式です
ダウンロードには会員登録が必要です
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
地上権移転登記申請書01
地上権移転登記申請書01
地上権移転登記申請書とは、地上権の所有者の変更を登記するための申請書
- 件
障害者雇用状況報告書（法45条の認定を受けた事業主用、グループ全体）・PDF
障害者雇用状況報告書（法45条の認定を受けた事業主用、グループ全体）・PDF
法第45条（優良中小事業主認定制度）により認定された企業グループが、グループ全体の障害者雇用状況を一括して報告できる厚生労働省公式テンプレートです。大規模グループや系列企業の雇用情報を一括集計・記載でき、複数社間でのデータ集約や報告作業の時短・効率化にも役立ちます。 ■障害者雇用状況報告書（法45条認定・グループ全体）とは 法第45条の認定を受けたグループ企業全体の雇用状況（従業員数・障害者数・雇用区分など）を一括記載し、代表事業主が集計・提出するための書式です。個々の子会社・関連会社向け様式とは区分されており、認定基準に基づく全体統計を行政に提出できます。 ■テンプレートの利用シーン ＜認定グループ全社の一括提出に＞ 法45条認定を受けた系列・親会社などでグループ全体の年次雇用状況を報告する際に活用できます。 ＜グループ一括管理・台帳作成に＞ 複数企業・拠点のデータ集約・内部管理にも便利、法令遵守の監査資料としても有効です。 ＜行政・専門家向けの提出用台帳に＞ ハローワーク提出や社労士・弁護士による監査用にも活用できます。 ■作成・利用時のポイント ＜認定区分と提出区分を正確に確認＞ グループ全体として法第45条認定を受けている場合のみこの様式を使い、個別事業主様式と混同しないよう注意しましょう。 ＜各拠点ごとの正確な集計が必須＞ 従業員・障害者・雇用区分データを漏れなく正確に集計し、記入例やガイドを参照しましょう。 ＜統計漏れ・誤記を防止＞ 厚生労働省発行の記入要領や記入例を必ず確認し、記載ミスや集計漏れを防いでください。 ■テンプレートの利用メリット ＜行政公式で無料・最新版＞ 無料ダウンロードですぐに活用可能です。 ＜紙に印刷して手書き記入可＞ PDF形式なので、紙に印刷して手書き記入も可能です。社内保管、窓口持参、郵送提出などにも幅広く対応できます。 ※出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/index.html）
- 件
給与振込口座等登録用紙
給与振込口座等登録用紙
新規採用者書類として作成。給与口座のほかに基礎年金番号、マイナンバー、雇用保険番号の記入欄を設けてあります。 給与ソフト等に入力する書類が１枚にまとまっていると、登録する担当者がすごく楽です。 この書類の裏面に必要に応じて、写しを貼付してもらったり、決裁欄を追加したり、自社に合わせてお使いいただければと思います。 ※お使いのPC環境によっては、ページが多岐に及んでしまうこともございます。印刷範囲設定をご確認の上、ご使用ください。
- 件
作業依頼書【社外向け】（表形式版）・Excel
作業依頼書【社外向け】（表形式版）・Excel
作業依頼書とは、特定の作業を行うために必要な情報や指示を記載した書類であり、一般に社外の業者や社内の担当者への依頼の際に使用されます。 作業依頼書には主に、作業の開始日と終了日、依頼する作業の具体的な内容、依頼者や担当者などを記載します。 このような書類を作成するのは、（1）依頼者から受注者に対して、明確な指示を伝えるため、（2）作業の内容などを文書化することで、後からトラブルになるのを防ぐため、（3）依頼する作業について、責任の所在を明確にするためなどが主な理由です。 こちらは社外の業者へ依頼する際に利用可能な、Excelで作成した作業依頼書のテンプレートです。本テンプレートは表形式を採用しており、無料でダウンロードすることができます。 社外へ作業を依頼するときに、ご活用いただけると幸いです。
- 件
始期付所有権移転仮登記
始期付所有権移転仮登記
始期付所有権移転仮登記とは、贈与者が生前に受贈者と約束して行う贈与により所有権を受贈者に移転するための申請書
- 件
【法改正対応】任意継続被保険者資格取得申出書（入力用）
【法改正対応】任意継続被保険者資格取得申出書（入力用）
退職後の健康保険継続手続きを行うための「任意継続被保険者資格取得申出書」テンプレートです。PDFに直接入力できる仕様となっており、自宅や職場のPCから簡単に申請書を作成できます。 ■任意継続被保険者資格取得申出書とは 会社などを退職して健康保険の資格を喪失した後でも、退職日前に継続して2か月以上被保険者であった方は、個人で継続加入できる「任意継続被保険者制度」の利用が可能です。本申出書はその申請に必要な書類で、退職日の翌日から20日以内（必着）に、元の健康保険組合または全国健康保険協会へ提出する必要があります。 ■テンプレートの利用シーン ＜会社退職後の健康保険継続手続きに＞ 加入継続を希望する場合に必要な申請書として、すぐに活用できます。 ＜PC上でそのまま記入したいときに＞ PDFの直接入力に対応しており、印刷前にデジタルで記載内容を整えられます。 ＜被扶養者の情報も一括で記入したいときに＞ 被扶養者届の記入欄も備えており、一つのファイルでまとめて申請書作成が可能です。 ■作成・利用時のポイント ＜提出期限の厳守が重要＞ 退職日の翌日から数えて20日以内に提出しなければ無効となるため、早めの準備が必要です。 ＜支払方法の選択を忘れずに＞ 保険料の納付方法（口座振替や前納など）を明記し、自身に合った方法を選びましょう。 ＜入力後は内容確認・印刷を＞ 入力後の誤記や漏れがないかを確認したうえで、印刷して提出します。 ■テンプレートの利用メリット ＜PDFに直接入力でき作業が簡単＞ 手書きの手間を省き、タイピングだけで必要項目を正確に記入できます。 ＜無料ダウンロードですぐに利用可能＞ 協会けんぽ配布の公式文書のため、安心してご利用いただけます。 ※最新法令や記載事項変更等により、様式や手順は随時変わることがあります。 ※申請書の提出先・添付書類などの詳細は健康保険組合/協会けんぽごとに異なる場合があります。申請時は公式サイト等で必ずご確認ください。 ※出典：全国健康保険協会ホームページ（https://www.kyoukaikenpo.or.jp/）
- 件
大カテゴリー
人事・労務書式カテゴリーから探す
辞令・人事異動 退職・辞職 年末調整 社会保険 勤怠管理 身上異動届・変更届 通勤届・通勤手当申請書・通勤交通費申請書 労務管理 給与計算・給与管理 解雇・処分 人事通知・人事通達 採用・求人 人事評価・人事考課 休暇届・休暇申請書・休暇願
カテゴリーから探す
中国語・中文ビジネス文書・書式 社外文書 コロナウイルス感染症対策 業種別の書式 リモートワーク 経営・監査書式 請求・注文 業務管理 売上管理 Googleドライブ書式 企画書 契約書 トリセツ その他（ビジネス向け） 経理業務 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
