営業・販売書式カテゴリーから探す
注文請書 顧客管理表・顧客管理シート・顧客管理カード 取引文書・取引書類 注文書・発注書 領収書・領収証明書 見積依頼書 受注書 請求書・請求明細書 受領書 納品書 売上管理表 督促状・催促状 見積書 在庫管理表・棚卸表 検収書 催告書 料金表・価格表 申込書 保証書
借入申込書（シンプル版）・Excel
- ダウンロード数
- 18
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 59477
借り入れを希望する申込者が、相手にその旨の意思表示を示した書面が「借入申込書」です。 契約の成立には書面は必須ではないものの、口頭のみの意思表示では証拠が残らないため、トラブルを防ぐ意味でも、書面で行うのが一般的です。 そして、書面を受け取る相手側が契約（貸付）をするかを判断することになるため、内容は正確に書く必要があります。 こちらはシンプルなレイアウトを採用した、無料でダウンロードできるExcel版の借入申込書です。借り入れを申し込む際に、ご活用いただけると幸いです。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
バイク置き場申込書（個人用）
バイク置き場申込書（個人用）
バイク置き場を利用するための申込内容や物件概要、利用者の情報を記載するための書式です。 物件概要と申込内容：バイク置き場の物件名や所在地など、利用する場所の基本情報を記載する欄があります。また、申込日や番号など、申請に関する基本的な情報も含まれています。 契約条件：料金や利用開始日など、利用者が同意するべき契約条件に関する欄が含まれており、利用料や契約期間などの詳細を記載します。 利用者情報：利用者の氏名、住所、連絡先などの個人情報を記入する項目が設けられており、契約時に必要となる基本情報の確認が完了します。 申請手続きに関する備考：特殊な条件や希望事項がある場合に記載できる備考欄が設けられており、特別なリクエストや追加情報を伝えられます。 この書類はバイク置き場利用申請を行うための重要な情報を網羅しており、申請手続きを行うための手続きを行っております。
- 件
協賛申込書・Excel【見本付き】
協賛申込書・Excel【見本付き】
■協賛申込書とは イベントやプロジェクトなどの開催にあたり、協賛の意向を正式に申し込むための書類です。主催者に対して協賛内容や協力の範囲、連絡先情報を明確に伝えることができ、協賛契約の基礎となります。 ■利用するシーン ・企業や団体がイベントや催し物への協賛を表明し、具体的な内容を正式に申し込む際に利用します。 ・主催者が協賛企業を募集し、条件や申し込み状況を整理管理する場面で利用します。 ・協賛対象のプロジェクトに参加意志を示し、契約締結のための手続きを進める際に使用します。 ■利用する目的 ・イベントやプロジェクトの協賛関係を正式化し、双方が合意した内容を文書化するために利用します。 ・協賛内容や物品、金額などの条件を明確に伝え、誤解やトラブルを防止するために利用します。 ・協賛者と主催者間の連絡先や担当者情報を記録し、スムーズな連携を図るために利用します。 ■利用するメリット ・協賛内容が明文化されることで双方の責任範囲が明確になり、安心して協業することができます。 ・管理がしやすく、協賛者の条件や申し込み状況が一元的に把握できるため、主催者側の業務負荷を軽減します。 ・正式な申し込みにより、契約や支払いなどの次の手続きがスムーズに進むため、協賛活動を円滑に遂行できます。 こちらは、Excel版の協賛申込書のテンプレートです。無料でダウンロードが可能なので、イベントや事業に対して協賛企業や団体を募集する際、あるいはスポンサーとして協力・支援を申し込む際に、ご活用ください。
- 件
信用状況についての回答状02（社員）
信用状況についての回答状02（社員）
企業の信用状況に関する回答状をスムーズに作成するために設計されました。信用状況についての情報を整理し、専門的かつ明確な形で伝えるのに役立ちます。企業は自身の信用状況をクライアントや取引先に伝える必要があり、この書式テンプレートはそのプロセスを簡素化します。 この書式テンプレートを使用して、信用状況についての回答状を効率的に作成し、企業の信用評価を向上させましょう。信用状況に関する回答状作成にお悩みの場合、ぜひこのテンプレートをご活用ください。
- 件
寄付の承諾状【例文付き】
寄付の承諾状【例文付き】
企業や団体が寄付や協賛金の提供を承諾した際に、相手方へその旨を通知する文書です。 寄付の趣旨に賛同し、支援の意思を示すとともに、具体的な手続きや打ち合わせについて案内するために使用されます。 ■承諾状の利用シーン ・地域イベントや環境活動への協賛を承諾する場合（例：環境保護団体への協力） ・学校・教育機関への寄付を受け入れた際の正式通知（例：奨学金や教材費支援） ・社会貢献活動の一環として、非営利団体や福祉施設へ支援する場合（例：災害復興支援金の提供） ・企業としてのCSR活動の一環として、協賛・寄付を決定した際の連絡（例：スポーツ大会・文化活動の支援） ■利用・作成時のポイント ＜寄付の意向を明確に伝える＞ 「貴団体の活動趣旨に賛同し、寄付にご協力させていただくことを決定いたしました。」と、支援の意思を表明する。 ＜具体的な手続きを案内＞ 「担当者より改めてご連絡の上、寄付の詳細についてお打ち合わせさせていただきます。」と、今後の流れを示す。 ＜企業の社会貢献の姿勢を伝える＞ 「当社としても地域社会に貢献できることを大変嬉しく思います。」と、社会貢献活動の一環であることを伝える。 ■テンプレートの利用メリット ＜手続きのスムーズな進行＞ 寄付の意思決定後の打ち合わせや振込手続きを円滑に進めることができる。 ＜編集の柔軟性＞ Word形式のため、寄付の目的や支援内容に応じて自由に文面をカスタマイズ可能。 ＜社会的信用の向上＞ 企業としての社会的責任（CSR）を果たし、ブランド価値を向上させる。
- 件
納期遅延の断り状
納期遅延の断り状
「納期遅延の断り状」は、提案された納期の変更を受け入れることができない場合に使用する正式な文書の例です。この文書は、断る理由やその背景を明確に伝えることを主目的としており、関係者間の認識の不一致や誤解を未然に防ぐ役割を果たします。適切な表現を用いることで、書面に残る形でお断りの意を示します。ダウンロード後、詳細を入力することですぐに活用できる雛形です。
- 件
請求額についての回答書
請求額についての回答書
請求額についての回答書です。送付済み請求書に対し指摘を受けた際の回答書書式事例としてご使用ください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
社内文書・社内書類 マーケティング Googleドライブ書式 リモートワーク 売上管理 コロナウイルス感染症対策 経理業務 トリセツ 請求・注文 業種別の書式 社外文書 経営・監査書式 業務管理 その他（ビジネス向け） 契約書 企画書 中国語・中文ビジネス文書・書式 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 製造・生産管理 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
