社内文書・社内書類カテゴリーから探す
管理表 計画書 承認書 稟議書・起案書 予定表・スケジュール表 顛末書 申請書・届出書 記録書 始末書 上申書 リスト・名簿 工程表・工程管理表 申出書 許可書 決議書 協定書 同意書 委任状 申告書 報告書・レポート 手順書・マニュアル・説明書 チェックリスト・チェックシート 社内通知 議事録・会議議事録 反省文 願書 一覧表 組織図 集計表 電話メモ・伝言メモ 回覧書 台帳 理由書 指示書 名刺 調査書 社内報 日報 預り証 分析表 証明書
職務権限のご通知002
- ダウンロード数
- 54
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 58487
「職務権限のご通知002」テンプレートを用いれば、職務権限の変更や新たな周知を効率的に行えるでしょう。取引先や関係者に対し、明確かつ簡潔に職務権限の変更を通知する手段としてお役立てください。正確な情報提供は業務遂行の円滑さにつながります。このテンプレートを使用して、変更内容を的確に伝え、関係者とのコミュニケーションを強化しましょう。重要な変更を伝えるための信頼性のあるツールとしてお使いいただけます。
レビューを投稿
プラン変更の確認
おすすめ書式テンプレート
書類送付のご通知
書類送付のご通知
「書類送付のご通知」は、ビジネスの現場で書類を届けるときにその詳細を知らせるための重要な通知です。送付状、別名「添え状」や「カバーレター」として知られ、送付物の内容を明示的に示し、受取人に速やかに確認してもらうための手助けをします。ビジネスのシーンでは、送付される書類の重要性や緊急性を伝える際に、この「書類送付のご通知」が役立つことが多いです。例えば、書類の内容やその数量、さらには何か特別な注意点や補足事項がある場合、この送付状により受け取り側へ明確に伝えることができます。正確な情報伝達を助けるこの道具を使うことで、ビジネスの流れをよりスムーズにし、相手方への信頼性を保つことができます。挨拶から同封物の詳細、補足事項まで、必要な情報を簡潔にまとめて伝えることができるこの文書テンプレートを、日常の業務にぜひ取り入れてみてください。
- 件
環境・カーボンニュートラル基本方針
環境・カーボンニュートラル基本方針
このテンプレートは、企業が環境保全と気候変動対策に取り組むための包括的な基本方針を策定する際の雛型として最適です。 2050年カーボンニュートラル実現に向けた企業活動の指針となる本文書は、環境経営の基盤を確立するために必要な要素を網羅しています。 明確な目的設定から基本理念の構築、そして具体的な10の基本方針まで体系的に整理されており、あらゆる業種・規模の企業に適用可能です。 温室効果ガス排出量削減、環境配慮型製品開発、サプライチェーン管理、資源循環促進など、環境経営の重要課題をカバーしています。 また、環境マネジメントシステムの構築、法令遵守、情報開示、環境教育、イノベーション推進、パートナーシップ構築といった現代のESG経営に不可欠な要素も含まれています。 推進体制と改定プロセスも明記されており、実効性の高い環境方針として機能します。 このテンプレートを活用することで、企業はステークホルダーからの信頼獲得、環境リスクの低減、新たなビジネス機会の創出につながる環境・カーボンニュートラル基本方針を迅速に策定できます。 御社の企業理念や事業特性に合わせてカスタマイズするだけで、環境経営の第一歩を踏み出すことができます。
- 件
懲戒処分通知書【減給】・Excel
懲戒処分通知書【減給】・Excel
懲戒処分とは、企業が従業員に対して行う制裁の一種であり、主に企業秩序や職務規律に違反した行為に対して科される不利益な措置を指します。 懲戒処分は企業の円滑な運営のために必要な制度であり、従業員が就業規則や企業のルールを遵守することを促す目的があります。 こちらはExcelで作成した、減給の懲戒処分通知書のテンプレートです。 減給の懲戒処分通知書とは、従業員が就業規則違反や規律違反をした場合に、会社がその者に対して給与の一部を減額する処分を通知する文書です。本文書を作成する目的は、懲戒処分の法的根拠を明確にし、従業員に対して処分の重みを理解させることにあります。 減給の懲戒処分通知書を作成することで、次のようなメリットがあります。 ・法的証拠としての役割：書面で通知することで、後々のトラブルや紛争時において、企業が適法に懲戒処分を行ったことを証明するための重要な証拠となる（※口頭での通知では証拠が残らない）。 ・従業員への明確な伝達：書面にすることで懲戒処分の理由や内容、問題視されている点などが正確に伝わり、再発防止につながる可能性がある。 ・企業内秩序の維持：ほかの従業員にも企業が規律を重視していることを示す効果があるため、職場全体で規律が守られる環境を促す。 本テンプレートは無料でダウンロードできるので、自社でご活用ください。
- 件
【改正民法対応版】訪問販売のクーリングオフ通知書
【改正民法対応版】訪問販売のクーリングオフ通知書
旧民法では、隔地者間の契約においては例外として「発信主義」が採用され、承諾の通知を発信した時に契約が成立するとされていましたが、改正後の民法では、隔地者間の場合でも原則どおり到達時に契約が成立するものとされることになりました。 本書は、特定商取引法が適用される訪問販売のクーリングオフのための通知書に、上記の改正民法の内容を反映させた雛型です。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。
- 件
値上げ請求後、供託金受取
値上げ請求後、供託金受取
賃貸者が家賃の値上げを請求したにもかかわらず、以前と同じ家賃を供託した場合に、供託金の受取りと値上げした家賃を払うように請求するための書類
- 件
解雇予告通知書（罫線版）・Excel
解雇予告通知書（罫線版）・Excel
雇用者が従業員を解雇する場合、解雇の意向とその理由、解雇の予定日などを通知するのが「解雇予告通知書」です。 従業員を解雇しなければならない場合、労働基準法に基づき、事業主は解雇予告を行う必要があります。これは正社員だけでなく、パートタイマーやアルバイトを解雇する際にも適用されるものです（※試用期間中の従業員は除く）。 解雇予告の方法は30日前までに行うこと（あるいは30日分の解雇予告手当を支払うこと）のほか、特に法律で規定されてないため、口頭でも問題はありません。しかし、通知書を交付しておけば、明らかに解雇予告をしたという証拠となり、後にトラブルが発生するのを防ぐことができます。 解雇予告を行うことは、従業員にとっても新たな雇用先を探す時間を確保できるというメリットがあります。 こちらはExcelで作成した、罫線版の解雇予告通知書のテンプレートです。無料でダウンロードできるので、自社でご活用ください。
- 件
大カテゴリー
カテゴリーから探す
中国語・中文ビジネス文書・書式 経営・監査書式 コロナウイルス感染症対策 トリセツ 業務管理 売上管理 社外文書 企画書 Googleドライブ書式 請求・注文 業種別の書式 リモートワーク 契約書 その他（ビジネス向け） 経理業務 営業・販売書式 英文ビジネス書類・書式（Letter） 社内文書・社内書類 製造・生産管理 マーケティング 総務・庶務書式 人事・労務書式 経営企画 法務書式 経理・会計・財務書式 マーケティング・販促・プロモーション書式
ファイル形式から探す
PDF Word Excel PowerPoint WMF テキスト 画像 Google ドキュメント Google スプレッドシート Google スライド
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
