カテゴリーを選択してください

Dialog

条件を指定して検索

書式検索

選択中の書式条件

大カテゴリー
カテゴリー
人事・労務書式
採用・求人
雇用契約書・労働契約書
価格
ファイル形式
利用されやすい部署

雇用契約書(excel)

/1

エクセルの雇用契約書です。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

4 件のレビュー (平均評価4.0

  • [業種] コンサル・会計・法務関連 女性/60代

    2021.09.04

    助かりました

  • [業種] その他 男性/70代

    2021.07.04

    ・当事業所での雇用契約において曖昧な部分がハッキリとなり雇用契約書作成に役立ちます。

  • [業種] サービス 女性/60代

    2020.05.27

    とても使いやすくて役立ちました。ありがとうございます。

  • [業種] 建設・建築 男性/70代

    2020.05.04

    ありがとうございました。

facebook twitter hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る
過去24時間にこの書式は
0人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 雇用契約書(正社員用)

    雇用契約書(正社員用)

    正社員用の雇用契約書です。 雇用契約書では、試用期間の設定や就業規則の順守、懲戒等の会社側の労働条件を示すことになります。正社員は通常、期限の定めのない雇用で、定年があれば定年までの雇用になります。

    4.3 9
  • 労働条件通知書(建設労働者用)

    労働条件通知書(建設労働者用)

    「労働条件通知書(建設労働者用)」は、建設業界で新たな社員や労働者を採用する際に不可欠な文書となります。この通知書は、労働者が働く際の条件や待遇、勤務の形態や期間、報酬に関する詳細な情報を提供するためのものです。 建設業界特有の環境やリスクを考慮した内容が記載されており、雇用者と労働者が共通の理解を持ち、円滑な労働関係を築くための基盤となります。建設業での雇用を考慮している企業や事業主は、この通知書を適切に使用して、透明かつ公正な雇用関係を築いてください。

    5.0 2
  • 労働契約書006(嘱託)

    労働契約書006(嘱託)

    嘱託社員入社時の従業員と、雇用主間に結ぶ契約書書式です。

    - 件
  • 労働条件通知書(外国人用)

    労働条件通知書(外国人用)

    労働条件通知書(外国人用)の書式・テンプレートです。外国人は適法・有効なビザを有することが雇用条件となります。雇用契約書に代えて本書式で代替することもできます。労働条件の明示は労基法15条で義務付けられています。

    - 件
  • 【改正民法対応版】労働契約書(事務アルバイト用)

    【改正民法対応版】労働契約書(事務アルバイト用)

    事務員をアルバイトとして雇用される際に使える労働契約書のサンプルです。 2020年4月1日施行の改正民法に対応した内容となっております。 所定業務は以下の通りと定めております。 (1)総務に関連する業務(郵便物の受発送、事務用品の発注、庶務業務等) (2)経理に関連する業務(経費処理、出納・入出金・仕訳、領収証・伝票処理等) (3)WEBに関連する業務(WEBページ更新、制作、登録、メール処理等) (4)制作に関連する業務(自社事業に関連するコンテンツ制作等) (5)上記(1)~(4)号に附帯する一切の業務 (6)上記(1)~(5)以外のその他店舗営業に関連する一切の業務 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(契約期間) 第2条(就業場所) 第3条(従事すべき業務内容) 第4条(始業・終業の時刻) 第5条(休憩時間)  第6条(所定時間外労働) 第7条(休日) 第8条(年次有給休暇) 第9条(賃金・交通費等) 第10条(賃金の支払方法等) 第11条(退職・解雇) 第12条(雇用管理の改善等に関する事項に係る相談窓口)

    - 件
  • 【改正民法対応版】労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)

    【改正民法対応版】労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)

    ドラッグストアで、調剤業務を実施しない一般アルバイトを雇用される際の「労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)」の雛型です。調剤業務を実施しない旨を明記しております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(契約期間) 第2条(就業場所) 第3条(従事すべき業務内容) 第4条(始業・終業の時刻) 第5条(休憩時間) 第6条(所定時間外労働) 第7条(休日) 第8条(年次有給休暇) 第9条(賃金・交通費等) 第10条(賃金の支払方法等) 第11条(退職・解雇) 第12条(雇用管理の改善等に関する事項に係る相談窓口)

    - 件
  • 新着特集