カテゴリーを選択してください

Dialog

条件を指定して検索

書式検索

選択中の書式条件

大カテゴリー
カテゴリー
経理業務
決算・税務
価格
ファイル形式
利用されやすい部署

所得税及び復興特別所得税の確定申告書(申告書B)

/1

所得の種類にかかわらず、どなたも使用できます。※ 変動所得や臨時所得について平均課税を選択する方は申告書Bを使用します。

レビューを投稿

■評価する(最高評価:5) 必須

必須

2 件のレビュー (平均評価3.0

  • [業種] その他 男性/50代

    2024.01.29

    エクセル版ではない

  • [業種] 主婦・学生・働いていない 女性/80代

    2016.02.03

    お陰様でダウンロードOKです。有難うございました。感謝です。

facebook twitter hatena line mail

カートに追加しました

カートを見る
過去24時間にこの書式は
4人がダウンロードしました

おすすめ書式テンプレート

  • 所得税(消費税)の納税地の変更に関する届出書

    所得税(消費税)の納税地の変更に関する届出書

    所得税(消費税)の納税地の変更に関する届出書とは、住所を有する方がその住所地に代えて居所地を納税地とする場合、住所又は居所を有する方がその住所地又は居所地に代えて事業所等の所在地を納税地とする場合、又は、居所地又は事業所等の所在地を納税地としていた方がその納税地に代えて住所地を納税地とする場合の届出書

    - 件
  • 申告書第一表・第二表【令和4年分以降用】/添付書類台紙

    申告書第一表・第二表【令和4年分以降用】/添付書類台紙

    令和4年以降用に所得税及び復興特別所得税の確定申告書の添付書類を貼付するための台紙です。 マイナンバーカード(個人番号カード)等の本人確認書類の写しや社会保険料控除関係書類、生命保険料控除関係書類、地震保険料控除関係書類、寄付金控除関係書類等を確定申告書に添付する場合に貼り付けることができる台紙です。 のりしろがありますので、該当する書類を貼付することができます。のりしろに貼り切れない大きな添付書類については、この台紙にホッチキス等で止めて提出することができます。 出典元:国税庁ホームページ(https://www.nta.go.jp)

    - 件
  • 消費税等の確定申告書(一般課税用)

    消費税等の確定申告書(一般課税用)

    「543521消費税等の確定申告書(一般課税用)」は、個人事業者向けの消費税及び地方消費税の確定申告書(一般用)です。この書類は、消費税の課税事業者の皆様を対象にしており、国税庁ホームページ(https://www.nta.go.jp)から入手可能です。大切な情報を正確に記入し、提出期限を守って申告してください。税金の申告は法的義務であり、遵守が重要です。詳細な手続きや留意点については、国税庁ウェブサイトをご覧ください。お手伝いが必要な場合は、専門家の助言もご検討ください。

    - 件
  • 申告書第一表・第二表【令和4年分以降用】

    申告書第一表・第二表【令和4年分以降用】

    令和4年以降に使用する所得税及び復興特別所得税の確定申告書第一表・第二表です。 令和3年分までは、確定申告書Aと確定申告書Bの2種類に別れていましたが、令和4年分の確定申告から確定申告書 A は廃止され、確定申告書 B に一本化されています。 ※確定申告書 A・確定申告書B の表記をせず、「令和 年分の所得税及び復興特別所得税の確定申告書」となりました。 出典元:国税庁ホームページ(https://www.nta.go.jp)

    - 件
  • 【令和2年分】給与所得者の扶養控除等の(異動)申告書

    【令和2年分】給与所得者の扶養控除等の(異動)申告書

    給与所得者の扶養控除等の(異動)申告書は、給与を受け取る者が所得税の計算時に、扶養家族や特定の条件を満たす控除を適用するために提出する重要な書類となります。 この申告書には、給与所得者自身やその家族の詳細な情報が記載され、それに基づいて税務上の諸控除が計算されます。令和2年分の申告書は、その年の経済状況や税制改正に対応しているため、前年と内容が異なる場合があります。

    - 件
  • 収支内訳書(一般用様式)

    収支内訳書(一般用様式)

    「収支内訳書(一般用様式)」テンプレートは、有限責任事業組合の方々に向けてご提供されています。組合事業によって生じる事業所得を詳細に整理・管理するための優れたツールです。各組合事業毎に、収支内訳書を作成することが要求されています。この書類作成により、収入と支出の明確な内訳を整理し、適切な税務申告を行うことが可能です。詳細な手順や必要事項など、最新の情報については、国税庁ホームページ(https://www.nta.go.jp)をご参照ください。皆さまの事業運営を効果的にサポートする道具となるでしょう。

    5.0 2
  • 新着特集

    ×
    ×