エクセル資金繰り表の作り方
資金繰り表は、収支が分かるように月間で1シートを使うと便利です。
記入すべき項目を最初に決め、表を作成するか雛形を使って項目を追加・削除してテンプレートを作成しましょう。各シートに、資金調達に関するメモを付けておくと便利です。
毎月の資金切り表を、年次（毎月の資金繰りを1シート）へまとめる方法もあります。
資金繰り表に必要な項目・エクセルフォーマット
資金繰り表には、毎月の予算と実績を比較分析する月次資金繰り表と、1年間の資金繰りの月次推移を分析する年次資金繰り表があります。いずれも、月1回、年1回など定期的に作成はする必要があるものなので、テンプレートを用意しておくと効率的です。まず、雛形提供サイトにて資金繰り表の雛形（エクセル）をダウンロードし、これをベースに項目を追加・削除して自社オリジナルのテンプレートを作成しましょう。自社に合ったフォーマットを作成する前に、資金繰り表を構成する内訳項目について把握しましょう。
営業収入
営業収入とは、日々の営業活動による入金欄であり、資金繰り表の中でも最も精緻に作り込む必要がある項目の一つです。預金通帳の入金欄、現金出納帳の借方から各項目の数字を集計します。主な内訳項目としては次のようなものがあります。
営業収入の主な内訳
1．現金売上
現金による売上金額を記入します。一般的に、小売店、外食店などの消費者向けサービスや現金問屋などの売上が該当します。
2．売掛金回収額
売掛金を回収した金額を記入します。通常の掛取引により発生した得意先への売掛金のほか、クレジットカード会社、代金引換決済を代行する配送業者への売掛金が考えられます。
3．手形期日入金
受取手形の期日入金の金額を記入します。
4．雑収入、不動産家賃収入、受取利息など
損益計算書上、営業外収入に該当する収益による入金欄がある場合は、「雑収入」「不動産家賃収入」「受取利息」などの項目を追加して記入します。
なお、事業が複数ある場合は、必ずしも1つにまとめる必要はなく、「1～3」については事業別に分類して記入することをおすすめします。
営業支出
営業支出とは、日々の営業活動による出金欄であり、その内容は仕入代金、外注費、人件費、家賃、固定資産の購入代金など多岐に亘ります。預金通帳の出金欄、現金出納帳の貸方から各項目の数字を集計します。主な内訳項目としては次のようなものがあります。
1．仕入支払
現金により仕入金額を記入します。大企業の方は馴染みがないかもしれませんが、信用力が高くない中小企業では普通に行われている取引です。
2．買掛金支払
買掛金を支払った金額を記入します。原材料や商品の仕入のほか、外注加工による買掛金も該当します。
3．支払手形期日
支払手形の期日出金の金額を記入します。
4．経費
「人件費」「リース料」「地代家賃」などの販売管理費による支出のほか、「支払利息」「消費税」「法人税」などによる支出を記入します。項目は無理にまとめようとはせず、会社の管理実態に合わせて細分化するのがコツです。
5．設備
「機械・車両」「サーバー」「投資有価証券」などの固定資産の購入による支出を記入します。
資金調達
金融機関等からの新規借入による調達金額を記入します。借入回数の多い会社は、項目を無理にまとめようとはせず、銀行別かつ借入案件別に細分化して記入するのがコツです。
資金返済
金融機関等への借入金の返済金額を記入します。資金調達と同様に細分化して記入するのがコツです。
資金繰り表の入力方法と計算方法
資金繰り表テンプレートを使えば作業が効率化されるので、まずは資金繰り表の書式テンプレート一覧から資金繰り表テンプレートをダウンロードして入力していきましょう。
預金通帳と現金出納帳を手許に置き、「前月繰越金」「営業収入」「営業支出」「資金調達」「資金返済」の内訳項目を埋めていきます。すると、小計欄、差引欄、合計欄が自動的に計算され、あっという間に資金繰り表は完成します。
簡単につくるなら・・・自社に合うテンプレートを
資金繰り表の作成に当たり大事なことは「見やすいこと」と「効率的に作れること」の2点です。どちらもフォーマットの選び方次第で劇的に改善することが可能です。自社の業種や目的に合ったフォーマット選びとカスタマイズが大切です。
月次で予算実績管理する資金繰り表なら
毎月の予算会議や経営会議へ報告する資金繰り表は、一般的に月次の予算実績比較タイプのものを用います。予算と実績の乖離から、得意先からの売掛金回収遅れや支払サイトの変更など、資金繰りに影響を与える事象を分析し、対策を立てます。
年次で管理する資金繰り表なら
銀行に提出する資金繰り表は、一般的に毎月の資金推移を分析しやすい年次タイプの資金繰り表を用います。銀行員は、融資先企業に必要な運転資金の状況、銀行借入の返済状況、その他資金繰りの傾向を把握し、融資の意思決定をします。
将来の資金繰り計画を管理するなら
今後の資金繰りを分析するために、向こう6～12ヶ月の資金繰り予定を記入した資金繰予定表を用います。社内の投資検討や資金調達計画の策定に当たり必要な資料であるため、経理担当者は毎月更新しておく必要があります。