人事評価基準表の書き方・例文

人事考課を行う際に、基準になる要素・項目が定められていないと、正確に評価することが困難です。

このコラムでは、評価する項目を決める際に作成する「人事評価基準表」の書き方や項目例、例文などを詳しく解説します。

人事考課基準とは
人事評価基準表の書き方
書式と例文
まとめ

人事考課基準とは

社員のやる気を引き出し、活性化し、常にモチベーション高く業務に取り組む姿勢を維持していくためには、社員の公平な処遇が極めて大切になります。社員は、自分の努力が正当に評価されていると感じれば高い満足感を覚え、さらに成長しようと自己啓発に励むでしょう。ですから人事考課は単に社員の能力、業績を評価するだけではなく、社員の人材育成にも大きく影響を与えるのです。その基礎となる公平な処遇を実現するために、人事考課基準は極めて大切な役割を果たすわけです。この人事考課基準に歪みがあれば公平な処遇は実現できません。そのためには、従来の相対考課によって、人と比べて選別に使う人事考課基準ではなく、考課対象者の人材育成を目的とし、職種別に評価する項目を定めて社員に公開し、それに基づいた絶対考課による考課を行うことが求められています。

≫人事評価基準の書式テンプレート

人事評価基準表の書き方

人事考課が人材育成を目的とするならば、人事評価基準は、対象者を他の社員と比較して判定するものではなく、あるべき基準に対してその社員がその目標に達していたのか、いなかったのかという絶対考課で判定する基準表でなければなりません。至らなかった点を次の期の成長の課題とし、社員自身が自己啓発に励めるような客観的な基準である必要があります。そのためには全社共通の評価基準ではなく、職種ごとに具体的に仕事の内容に即した評価基準が設定される必要があります。それに従って評価項目もそれぞれの職種に特有なものを設定します。

具体的には、各職種それぞれの評価項目として、各職種でそれぞれ保有すべき特有な知識、それぞれの職種で必要とされる各人が保有する能力、協調・協力などのチームワークへの参画度、仕事に対する姿勢を見る責任性、規律の遵守度合など、があります。そのうえで、それぞれの職種で必要となる着眼すべき点として観察点を具体的に職種ごとに記述して実際の評価項目の達成度合を見ていくことになります。

事務職・企画職などによく使われる項目例

事務職・企画職ではまず各担当業務の専門知識をどれだけ習得しているかが問われます。次に担当業務を遂行していく能力を保有しているかどうかを判定します。
（専門知識）
事務職・企画職ではまず各担当業務の専門知識をどれだけ習得しているかが問われます。
（能力項目）
担当業務を遂行していく能力を保有しているかどうかを判定します。

理解力

担当業務の内容や目的など、会社方針や指示命令などを的確に理解する能力

調査力

職務に係る情報収集や調査などを遂行する能力

計画力

業務の優先順位の把握や実施手順の段取り、納期を意識した業務計画の立案をする能力

企画力

業務推進にあたって様々なアイデア、方途を編み出す能力

行動力

業務を率先して行う能力

折衝能力

客先、社内における調整などを円滑にまとめる能力

職場への協力度合

チームワーク、協調性を観察点として評価

規律性

具体的な職務に対する努力意識、勤勉性、規律遵守の点を評価

意欲

仕事に対する責任感、積極性の有無、自己啓発に励んでいるかどうかを評価

仕事に対する姿勢

報告や連絡はきちんと行っているか、業務の改善に積極的に取り組んでいるかといった点を評価

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管理職によく使われる項目例

管理職は、一つの部門を預かる責任者としての人材育成能力、また会社全体の利益を考え円満な人間関係を構築する能力、率先してリーダーシップを発揮しているか、といったところが評価項目の例として挙げられます。

他部門との連携
部下の指導育成
部門業績の目標達成
理解力
業務遂行能力
他部門と連携する能力
部下の育成能力
人材育成能力
協調性
円満な人間関係を構築する能力
率先したリーダーシップ

営業職によく使われる項目例

営業職に求められる特有な評価項目としては、商品の知識、業界・マーケットの動向などに加え、企画力・行動力などが問われます。

扱う商品の知識
業界・マーケットの動向、競合他社製品の知識
業界、製品を規制する法規、顧客の債務・経営情報といった業務知識
企画・行動面における、会社の営業方針に沿った顧客へのアプローチを図れる戦略立案能力
販売促進のための企画を立案する企画力
相手側の条件を理解し、障害を調整しながら商談を進める交渉力
各得意先をこまめに訪問する行動力
協力意識
目標達成意識
業務成果

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書式と例文

書式はこのように表組で作られることが多く、大きく評価項目として知識、企画・行動、協力意識、責任感、意欲、業務実績などがあげられ、それぞれの項目の下に、その評価項目を判定するための観察点が列記されます。評価項目の評価は、それぞれの観察点に基づいて評価することになります。評価項目は、それぞれの職種に求められる能力が記述されたものです。各人は毎回の考課により本人の達成度を知り、自己啓発の目標を立てていくことになります。