条件を指定して検索
業務引継ぎシート(社内業務向け)03
- ダウンロード数
- 4,980
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 10313
業務引継ぎシート(社内業務向け)03は、異動や退職で業務引継が必要な場合に作成する確認表です。業務引継ぎシートでは、引き継ぐ業務の内容や手順、注意点などを詳細に記載することができます。業務引継ぎシート(社内業務向け)03は、引継者が複数名の場合に使うものです。引継者が1名の場合は、業務引継ぎシート(社内業務向け)02をご使用ください。このサイトでは、業務引継ぎシート(社内業務向け)03の書き方事例をご紹介しています。参考にしてください。
レビューを投稿
おすすめ書式テンプレート
税務署異動届
税務署異動届
法人の住所に変更があった場合に税務署に提出して下さい。
- 件
担当者変更の通知02
担当者変更の通知02
担当者変更の通知のテンプレートです。
- 件
給与所得者異動届
給与所得者異動届
給与所得（給料所得）者異動届とは、従業員が退職・転勤・就職等された場合に提出する届出書
- 件
出向辞令009
出向辞令009
営業部の課長から他の会社への出向を命じる際に用いられる出向辞令のテンプレート書式です。
- 件
担当者変更の通知書002
担当者変更の通知書002
担当者変更を通知するテンプレート書式です。これまで貴地区は●●が担当しておりましたが、**月**日をもちまして他地区に異動となり、新たに同日付で■■が担当させていただくことになりました。今後とも前任者●●同様、よろしくご指導ご鞭撻をいただき、変わらぬご愛顧のほど心よりお願い申し上げます。との旨を伝える通知書です。担当者変更を伝えるテンプレート書式が無料でダウンロード可能です。
- 件
【改正民法対応版】業務委託契約書（店舗管理・機器メンテナンス等）
【改正民法対応版】業務委託契約書（店舗管理・機器メンテナンス等）
委託業務を「店舗管理」「附属する機器メンテナンス」とする業務委託契約書の雛型です。 2020年4月1日施行の改正民法へ対応させたテンプレートを販売しております。 Word形式で納品させて頂きますので、適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第１条（目的） 第２条（委託業務） 第３条（委託料） 第４条（業務遂行費用） 第５条（機密保持） 第６条（契約期間）
- 件
手順書・マニュアル・説明書カテゴリー
電話応対マニュアル コンプライアンスマニュアル 引継書・引継ぎ資料・引継ぎマニュアル テレアポマニュアル 業務手順書・業務マニュアル
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
