カテゴリーを選択してください

Dialog

条件を指定して検索

書式検索

選択中の書式条件

大カテゴリー
カテゴリー
人事・労務書式
採用・求人
未選択
価格
ファイル形式
利用されやすい部署

「採用・求人」の書式テンプレート・フォーマット一覧

価格:全て ファイル形式:全て 利用されやすい部署:全て

採用・求人の書式、雛形、テンプレート一覧です。採用・求人で使えるテンプレートを、ワードやエクセル、パワーポイントなどのデータ形式でご用意しました。ここでは雇用主が従業員を採用する際に必要な雇用契約書、採用通知、採用規程などの文書をまとめて紹介しています。また採用試験の応募者に対して「採用が決定した(内定した)」ということを知らせる書面もあります。さらに、卒業が確定していない学生に対しては「内定通知」というかたちで発行することもあります。

530件中 481 - 500件

  • (総合職・一般職)コース別制度規程

    (総合職・一般職)コース別制度規程

    総合職と一般職に区分して採用する会社のための「(総合職・一般職)コース別制度規程」の雛型です。 採用時の格付けのみならず、一般職から総合職、総合職から一般職への転換についても制度を定めています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(総則) 第2条(目的) 第3条(コース) 第4条(募集・採用の対象) 第5条(資格等級) 第6条(新卒者の格付) 第7条(採用時の研修) 第8条(昇進の取り扱い) 第9条(人事異動) 第10条(一般職から総合職への転換) 第11条(総合職から一般職への転換)

    - 件
  • (一般職・総合職)コース別採用規程

    (一般職・総合職)コース別採用規程

    一般職と総合職のコース区分を設けて採用を行うための社内ルールを定めた「(一般職・総合職)コース別採用規程」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(総則) 第2条(定義) 第3条(目的) 第4条(コースの区分) 第5条(コースの選択) 第6条(採用対象) 第7条(初任給) 第8条(採用人数) 第9条(応募書類) 第10条(選考の方法) 第11条(採用基準) 第12条(入社承諾書)

    - 件
  • 【参考和訳付】雇佣合同(有期雇用契約書・中国語版)

    【参考和訳付】雇佣合同(有期雇用契約書・中国語版)

    決められた期間だけ限定して外国の方を雇用する際にご利用頂ける「【参考和訳付】雇佣合同(有期雇用契約書・中国語版)」の雛型です。 (別途「英語版」もご用意しております。) 参考和訳もついており、雇用期間・就業場所・業務内容をご記入いただき、当事者が署名捺印さえすれば、容易にご締結頂けるよう内容を整えております。 なお、印紙税法上の課税文書ではありませんので、収入印紙の貼付は不要です。 また、外国人の雇用の際は、氏名、在留資格、及び在留期間等について、ハローワークへ届出する義務がありますのでご注意くださいませ。

    - 件
  • 【参考和訳付】Employment Contract(有期雇用契約書・英語版)

    【参考和訳付】Employment Contract(有期雇用契約書・英語版)

    決められた期間だけ限定して外国の方を雇用する際にご利用頂ける「【参考和訳付】Employment Contract(有期雇用契約書・英語版)」の雛型です。 (別途「中国語版」もご用意しております。) 参考和訳もついており、雇用期間・就業場所・業務内容をご記入いただき、当事者が署名捺印さえすれば、容易にご締結頂けるよう内容を整えております。 なお、印紙税法上の課税文書ではありませんので、収入印紙の貼付は不要です。 また、外国人の雇用の際は、氏名、在留資格、及び在留期間等について、ハローワークへ届出する義務がありますのでご注意くださいませ。

    - 件
  • 【改正民法対応版】採用内定通知書

    【改正民法対応版】採用内定通知書

    2020年4月1日施行の改正民法へ対応させたテンプレートを販売しております。ワード形式で納品させて頂きます。

    - 件
  • 【暴力団排除条例対応版】(従業員用の)誓約書

    【暴力団排除条例対応版】(従業員用の)誓約書

    「【暴力団排除条例対応版】(従業員用の)誓約書」とは、従業員が会社に入社する際に署名する文書であり、特に暴力団や反社会的勢力との関係を排除することに焦点を当てたものです。 この誓約書は、従業員が会社の基本的なルールや規範を遵守することを保証し、特に反社会的勢力との一切の関係を持たないことを明確にすることを目的としています。これは、企業が社会的責任を果たし、法令順守を重視する姿勢を示す一環としても重要です。

    - 件
  • 【家政婦用】雇用契約書

    【家政婦用】雇用契約書

    「家政婦用」の雇用契約書は、家政婦や家事代行サービスを雇う際に締結する文書のことを指します。この契約書は、雇主と家政婦の間の権利や義務を明確にすることを目的としています。 本雛型は適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(雇用の趣旨) 第2条(勤務の内容) 第3条(労務専念義務) 第4条(勤務時間) 第5条(休日等) 第6条(費用の負担) 第7条(給与) 第8条(雇用の期間) 第9条(解雇) 第10条(解約)

    - 件
  • 採用代行サービス利用規程

    採用代行サービス利用規程

    RPO(リクルーティング・プロセス・アウトソーシング)とは、企業の採用活動を外部の企業やサービスにアウトソースすることを意味する言葉で、ひいては採用代行サービスを指しています。 近年では小規模事業者から大手まで様々なサービスが存在し、募集要件の精査や求人媒体の管理、面接の手配、さらには選考に関するオペレーションまで、採用業務の大部分を採用代行サービスでまかなうことが可能になりました。 人材を求める企業に対し、求職中の人材を仲介する点においては、人材紹介サービスと役割に大きな違いはありません。ただし、人材紹介サービスが人材データを複数企業に向けて提供するのに対し、採用代行サービスは個別の企業に特化して業務を行う点で、両サービスには明確な差があると言えます。 そのため採用代行サービスの契約前に簡単なコンサルティングを実施する事業者も少なくありません。発注側(人材を求める企業)の個別の事情に寄り添い、よりその会社に適した採用活動を行うことができるのが特徴です。 本書式は、上記の採用代行サービスを利用する際の社内手続や利用基準を定めた「採用代行サービス利用規程」の雛型です。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(採用代行サービスの利用) 第3条(利用するサービスの範囲) 第4条(採用代行サービス会社の選定基準) 第5条(採用代行サービス会社の決定手続き) 第6条(契約の締結) 第7条(管理責任者) 第8条(管理責任者の責務)

    - 件
  • 定年退職者再雇用規程

    定年退職者再雇用規程

    定年退職後、会社と再雇用契約を締結して勤務する従業員のための労働ルールを定めた「定年退職者再雇用規程」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(定年後再雇用者の定義) 第3条(適用範囲) 第4条(再雇用契約) 第5条(雇用期間) 第6条(就業時間・休憩・休日) 第7条(年次有給休暇) 第8条(休職制度) 第9条(給与) 第10条(賞与) 第11条(退職金) 第12条(就業規則の適用) 第13条(所管及び改廃)

    - 件
  • 応募理由書

    応募理由書

    会社への就職を希望する者に提出をさせるための「応募理由書」の雛型です。 入社を希望する理由や、希望職種等の一般的に面接等でよく質問する事項をあらかじめて記入の上、提出してもらうための書式です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。

    - 件
  • 【改正民法対応版】(主債務者の金銭消費貸借債務に関する)「連帯保証書」

    【改正民法対応版】(主債務者の金銭消費貸借債務に関する)「連帯保証書」

    主債務者が金銭消費貸借契約で負った金銭債務について、第三者に連帯保証をさせるために署名捺印させて差し入れさせるための『【改正民法対応版】(主債務者の金銭消費貸借債務に関する)「連帯保証書」』の雛型です。 連帯保証人は以下の催告・検索の抗弁権がありません。 (1)催告の抗弁権:債権者から支払いの請求を受けたら「先に債務者本人に請求せよ」などと主張する権利 (2)検索の抗弁権:主債務者に財産があるにもかかわらず、債権者から競売等の執行を受けたときに、「先に債務者の財産から執行せよ」などと主張する権利 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。

    - 件
  • 【改正民法対応版】労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)

    【改正民法対応版】労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)

    ドラッグストアで、調剤業務を実施しない一般アルバイトを雇用される際の「労働契約書(ドラッグストアー、一般アルバイト用)」の雛型です。調剤業務を実施しない旨を明記しております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(契約期間) 第2条(就業場所) 第3条(従事すべき業務内容) 第4条(始業・終業の時刻) 第5条(休憩時間) 第6条(所定時間外労働) 第7条(休日) 第8条(年次有給休暇) 第9条(賃金・交通費等) 第10条(賃金の支払方法等) 第11条(退職・解雇) 第12条(雇用管理の改善等に関する事項に係る相談窓口)

    - 件
  • 【改正民法対応版】労働契約書(コンビニエンスストアーアルバイト用)

    【改正民法対応版】労働契約書(コンビニエンスストアーアルバイト用)

    コンビニエンスストアーでアルバイトを雇用される際の「労働契約書(コンビニエンスストアーアルバイト用)」雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。 2020年4月1日施行の改正民法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(契約期間) 第2条(就業場所) 第3条(従事すべき業務内容) 第4条(始業・終業の時刻) 第5条(休憩時間) 第6条(所定時間外労働) 第7条(休日) 第8条(年次有給休暇) 第9条(賃金・交通費等) 第10条(賃金の支払方法等) 第11条(退職・解雇) 第12条(雇用管理の改善等に関する事項に係る相談窓口)

    - 件
  • 【和・英対訳】各種契約・合意書編出向契約書(8a108)/EMPLOYEE SECONDMENT AGREEMENT

    【和・英対訳】各種契約・合意書編出向契約書(8a108)/EMPLOYEE SECONDMENT AGREEMENT

    一般的な出向契約書の例です。 英文契約書と理解しやすいようそれに対する和文の契約書がセット(和文の後に英文)で入っています。 国際事業開発㈱HPの英文契約書データベースでは和文のみ契約書の半分を無料公開中。 大企業、日本貿易振興機構(JETRO)、渉外弁護士、大学でも使用されている信頼のある書式です。

    - 件
  • 【改正民法対応版】身元保証人に対する通知書(社員の不法行為判明時)

    【改正民法対応版】身元保証人に対する通知書(社員の不法行為判明時)

    身元保証人に対して、身元保証をした社員の不法行為により会社に損害が生じたこと、身元保証をした保証額(極度額)まで損害賠償を身元保証人に対して請求する可能性を通知するための通知書雛型です。まだ、身元保証人に対して責任追及をするのではなく、上記事実を伝えて、責任追及の可能性があることを伝えるための内容です。 「身元保証人の保証額」(極度額)を上限としなければならないとする改正民法(2020年4月1日施行)を反映させた内容としております。適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。

    - 件
  • 【英語】雇用契約書

    【英語】雇用契約書

    雇用契約書の英語テンプレートです。入社時に雇用主と労働者で労働条件を明確にするために交わします。

    - 件
  • 身元保証契約更新書

    身元保証契約更新書

    本「身元保証契約更新書」は、元々締結された身元保証契約の更新を目的としています。 身元保証契約は、通常、従業員が企業に採用される際に、その従業員の行動や義務の履行を保証するために第三者が締結する契約です。 注意すべき点として、2020年4月1日施行の改正民法により、身元保証には極度額(保証限度額)を明記することが必要となりました。(明記しない場合は保証契約が無効となります。) 本書には、更新前の契約条件がそのまま適用されることが記載されており、これには極度額(保証の最大限度額)も含まれることも記載されていますが、念のため、更新前の身元保証契約の極度額を明記することで、保証契約が無効となる可能性を完全に排除しています。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。

    - 件
  • 【暴力団排除条例対応版】(取締役用の)反社会的勢力との関係遮断に関する誓約書

    【暴力団排除条例対応版】(取締役用の)反社会的勢力との関係遮断に関する誓約書

    「【暴力団排除条例対応版】(取締役用の)反社会的勢力との関係遮断に関する誓約書」とは、取締役が組織の社会的責任と法令遵守を重視し、反社会的勢力との一切の関係を避けることを目的としています。 これは、組織の信用と安定性を確保し、企業倫理の高い基準を維持するために重要です。 また、組織内外での違法行為や不適切な関係を未然に防ぐ効果も期待されます。

    - 件
  • 採用・入社時提出書類チェックリスト

    採用・入社時提出書類チェックリスト

    「採用・入社時提出書類チェックリスト」とは、企業や組織が新しく従業員を採用する際に、求職者や入社者から提出を求める書類を一覧化したチェックリストです。 このリストを使用することで、採用のプロセスや手続きをスムーズに進めることができ、忘れずに必要な書類を回収するための確認ができます。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。

    - 件
  • 【働き方改革関連法対応版】グループ共同実施による採用規程

    【働き方改革関連法対応版】グループ共同実施による採用規程

    グループ会社がある場合には、グループ会社一丸となって採用活動を行うことで効率的、且つ、グループの活性化につながる採用活動につながる可能性があります。 本書式は、そのようなグループ会社全体による採用活動の方針・手続きを定めた「グループ共同実施による採用規程」の雛型です。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2019年4月1日施行の働き方改革関連法対応版です。 〔条文タイトル〕 第1条(目的) 第2条(方法) 第3条(採用対象者) 第4条(目的) 第5条(募集) 第6条(会社説明会) 第7条(提出書類) 第8条(提出先) 第9条(選考の基準) 第10条(選考の方法) 第11条(採用内定) 第12条(内定者管理) 第13条(初任給) 第14条(採用スケジュール) 第15条(入社式) 第16条(コミュニケーション) 第17条(費用負担)

    - 件

カートに追加しました

カートを見る

新着特集