まず（1）の売上総利益は、会社の「販売力・商品力・開発力」を示しています。ですから、売上総利益が低下傾向にあるのなら、販売力を強化したり、商品力を強化したりという手を打たなければなりません。
（2）の営業利益は「営業力・管理力」をあらわしているので、これが低下している場合には、営業基盤の強化、予算統制の実施、生産性の向上やコストダウンに取り組む必要があります。
（3）の経常利益は「資金力」を示しています。ですから経常利益が低下しているのなら、借入金を返済したり、資金効率やキャッシュフローの向上をはからなければなりません。
（4）の税引前当期利益は、「ストック力」をあらわしています。これが低下傾向にあるということは、手元資金が不足しがちであることを示しているので、ストック全体の見直しをはかり、投資有価証券を売却するなどして余裕をもっておくことが必要です。
（5）の当期純利益が示しているのは「納税力」です。ここでは、考えられる節税策をすべて打っているかどうかを再確認しなければなりません。
このように経営者は、損益計算書の各段階の利益額を、三年間なら三年間の時系列で見て傾向を知り、対策を検討しなければならないのです。
